逆SEOの効果とは？仕組みや実施方法を紹介
「逆SEOの効果とは？」
「逆SEOの実施方法は？」
「自社サイトが逆SEOの標的になったときの対策は？」
検索エンジンの表示順位を上げるSEOは、多くの会社が注力する施策です。これに加え最近は、逆SEOと呼ばれる施策を実施する企業が増えています。
しかし、逆SEOといわれてもどのような施策かわからない方も多いでしょう。そこで今回は、逆SEOの効果や実施方法、自社サイトが対象になったときの対策などについて解説します。
また、自社サイトが競合の逆SEOのに標的になってしまった際の対策も合わせてご紹介します。
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逆SEOとは
逆SEOとは、GoogleやYahoo！といった検索エンジン上で特定サイトの順位を下げるための施策です。SEOとは「Search Engine Optimization」の略語で、検索エンジンの最適化という意味のため、逆SEOはその反対の施策といえます。なお、逆SEOはリバースSEOやネガティブSEOと呼ばれる場合もあるので覚えておきましょう。
逆SEOにはさまざまな施策があるため、自社の課題解決につながる対策を行う必要があります。また、中にはGoogleのガイドラインに抵触するような逆SEO施策もあるため、間違ったやり方を実施することで、自社がペナルティを受けてアクセスがほぼ発生しなくなる可能性もあります。そのため、逆SEOを実施する場合には、確かな知識と慎重な判断が必要です。
逆SEOの効果
逆SEOを実施する一番の効果は、風評被害を抑制できることです。
例えば、自社の名前やサービス、商品を検索したときに、「〇〇は最悪」「〇〇は怪しい」といった誹謗中傷が書かれたサイトが検索結果の上位に表示されてしまうと、ブランドイメージを損ない、結果として収益に悪影響を与える可能性が高くなります。
こうした状況を放置することは、企業にとって大きなリスクです。しかし、逆SEOを実施することで対象サイトの順位を下げられれば、風評被害の抑制につなげられるでしょう。
また、これはお薦めできませんが、逆SEOを活用することによって、競合サイトの検索順位を下げて自社サイトの順位を競合サイトよりも高くすることができてしまいます。逆SEOの効果を悪用して、競合サイトをとがめることによって、検索順位を下げるような悪質な企業が存在することも覚えておきましょう。
ちなみに副次効果として、自社名やサービス、商品を検索エンジンに入力した際、「〇〇 詐欺」「〇〇 ブラック」といったサジェストキーワードの削除に貢献することも、逆SEOの効果のひとつです。
逆SEOが効果的な理由
逆SEOが効果的な理由は、弁護士への依頼や削除申請などよりも、自社や商品、サービスなどのブランドイメージを確実に改善できるからです。
もちろん、誹謗中傷をしている企業や人が特定できれば、弁護士に依頼して法的措置をとることもできるでしょう。ただし、相手が特定できない場合や、サイトの運営会社から情報が開示されない場合など、弁護士では対応できない事象も多いため万能とはいえません。
また、被害が大きい場合や悪質な場合は、警察に問合せて対応してもらう必要もあるでしょう。しかし、事件性が認められない場合は対応してもらえないため、証拠集めなどに多くの労力が必要です。
一方、検索エンジンの運営会社に問い合わせて削除申請するケースもありますが、GoogleやYahoo！に判断をゆだねるため、対応してもらないケースがほとんどです。
しかし逆SEOは正しいノウハウの基実施すれば、誹謗中傷被害の抑制や、イメージが悪くなるサジェストキーワードの出現を減らす効果が期待できます。ただし、効果が出るまでには一定の期間が必要な点と、実施するための工数やコストが発生することを認識しておきましょう。
なお、風評被害に対して弁護士ができることについてと、ネットでの誹謗中傷被害を警察に通報する件については、以下の記事で詳しく解説しているので併せてご確認ください。
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逆SEOを効果的に行う3つの方法
逆SEO施策にはさまざまな種類があります。本章では代表的な逆SEO施策を3つ紹介するので、参考にしてみてください。
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1.風評被害サイトよりも高評価なサイトを複数作成する
逆SEOを効果的に行う1つめの方法は、自社やサービス、商品などの誹謗中傷を掲載しているサイトよりも、GoogleやYahoo！の評価が高いサイトを複数作成することです。
但し、「〇〇は怪しい」といったキーワードで上位表示されるサイトに対して、「〇〇は怪しくない」というサイトを複数作成し上位表示を狙うような施策は悪い例です。
上記の方法は、Googleのガイドラインに沿った形で検索順位を上げることができるものの、結局ネガティブな情報があることをユーザーが認識できる状態のままです。
また、そうしたタイトルを付けること自体怪しくなります。
あくまで貴社ブランドに貢献するようなサイトを企画・制作しましょう。
ただし、上位表示させるためのSEO対策が複数サイトに必要なので、工数が多くかかる点がデメリットです。
2.対象サイトをスパムサイトとして認識させる
これは悪質かつ違法なので絶対に実施してはいけない方法ですが、対象サイトのコピーサイトを大量作成するという方法が存在します。
GoogleのガイドラインではコピーサイトはNGとされているため、同じ内容のサイトを複数作成することで、対象サイト自体がスパムサイトだと判断される可能性があり、その結果、対象サイトにペナルティを与え、検索順位を大幅に下げるという手法です。
これはGoogleのガイドライン及び著作権法に抵触するため、絶対に実施してはいけない方法なので、ご注意ください。
参考：Google検索セントラル/無断複製されたコンテンツ
参考：Google検索セントラル/質の低いコンテンツ
3.低評価サイトからの被リンクを増やす
3つめの方法は、対象サイトへ低評価サイトからの被リンク数を増やす方法です。
この方法も場合によっては違法になりますので、実施してはいけません。
例えば、対象サイトで扱っている内容の被リンクが多い場合や、明らかに被リンク数を増やすことが目的に作られたサイトが多い場合は、Googleの評価が下がります。自社サイトに同じ内容のアンカーテキストを複数貼るとSEO的には逆効果になることも、同じ理由です。そのため、被リンク目的にダミーページを大量作成して、対象となるサイトへ被リンクさせるといった逆SEO対策が存在します。
Googleは検索順位を決める要素のひとつとして、サイトに張られたリンクを挙げています。つまり、良質な被リンクを集めるサイトは有益なサイトの証ともいえるため、検索順位が上位に表示されるということです。
ただし、こちらもGoogleがガイドライン上認めていない方法なので、実施してはいけない施策であることを覚えておきましょう。
自社サイトが逆SEOされた場合の対処法
逆SEOは競合サイトに対して行われることもあるので、自社サイトがその標的になる場合もあります。自社サイトの検索順位が大幅に下がった場合は、逆SEOの対象になったことを疑うべきです。その際には、以下3つの方法で対処しましょう。
ネガティブな被リンク先の否認申請を行う
自社サイトが逆SEOの対象にされた、または対象にされた疑いがある場合には、ネガティブな被リンク先の否認申請を行う必要があります。
Googleサーチコンソールを活用することで、自社サイトにネガティブな効果を与える被リンク元をリサーチすることが可能です。また、自社サイトがペナルティを受けているかどうかも確認できます。
リサーチの結果、悪質なサイトから被リンクされていることがわかった場合には、個別またはまとめて否認申請が行えます。否認申請を行うと、通常は1週間から1か月程度で効果が現れます。
また「いつまにか自社サイトの検索順位が大幅に下がってしまった……」という残念な状況に陥らないためには、被リンク元を定期的にウォッチできる運用体制の構築も必要です。
前述の通り、自社サイトの被リンク状況はGoogleサーチコンソールで確認できるので、定期的に確認しましょう。自社サイトが逆SEOの標的になっていることに気づかず、被害が甚大になってしまうと、復旧するための時間とコストはもちろん、ブランディングなどにも悪影響を与える可能性があるので早めに対処する必要があります。
他社に逆SEO施策をやられていないか日々確認できるようにしておくことは、サイトの運営には必須なので、未対応の場合は早急に対応しましょう。
自社サイトのドメインパワー向上施策を実施する
競合サイトのドメインパワーが上がった結果として順位低下している場合は、自社のドメインパワーを上げる必要があります。
検索順位は、ドメインパワーが大きいサイトが上位表示される可能性が高いです。そのため、自社サイト内にユーザーにとって有用なコンテンツを継続に増やすことや、評価の高いサイトからの被リンクをできるだけ多く集めるといった施策が必要になります。
つまり、適切なSEO対策を実施することで、競合からの逆SEO対策にもつながるということです。ただし、自社サイトのドメインパワー向上施策はピンポイントに行っても意味がないので、継続的に良質なコンテンツや被リンクを増やせる体制を構築しておくことが必須となります。
逆SEOは自社で実施すると時間と工数がかかる
逆SEOは、検索エンジンの順位を下げるための施策です。風評被害の抑制効果や、競合サイトの順位を下げ、自社サイトの順位を上げる効果が期待できます。
今回紹介した逆SEO対策を実践し、貴社サイトの検索順位が向上すれば何よりです。しかし、逆SEO施策は時間と工数がかかるため、自社で実施するリソースがないケースも多いでしょう。また、SEOに対するノウハウも必要になります。そのため、技術力の高い専門業者に依頼するのがおすすめです。
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